プラス、「ハイブリッドワーク※を行う会社員のオフィスに対する意識調査」 コロナ収束後も約8割が継続希望
2021年09月01日

プラス株式会社（東京都港区　代表取締役社長 今泉忠久）は、オフィスワークとリモートワークを併用する働き方（以下ハイブリッドワーク）の広がりを受け、オフィスに対するビジネスパーソンの意識を探るため、「ハイブリッドワークを行う会社員のオフィスに対する意識調査」を実施しました。

長期化する新型コロナウィルス感染症対策として広がりをみせているリモートワークですが、衛生面での安心感や通勤時間の削減などのメリットがある一方で、会社への帰属意識の低下や、仲間との一体感を得づらい等のデメリットもいわれています。

そこで調査では全国のハイブリッドワークを行う会社員を対象に、リモートワークにおける課題やオフィスに出社する目的、その中でオフィスに求められる要素について尋ねました。

その結果、コロナ収束後もリモートワークを続けたいと感じている声が全体の80％近くを占めました。その一方でリモートワークでは享受しづらいオフィスならではのメリットも見出していることが分かりました。

オフィスに出社する理由では、互いに理解・刺激し合える機会を増やすための"人とのつながり"と、一人ひとりの作業性を高めるための"いごこちのよさ"が求められています。

"人とのつながり"と"いごこちのよさ"を備えたオフィスづくりによって、仲間との一体感や帰属意識を高め、一人ひとりが生き生きと働ける、「その企業らしさ」が育まれていくことを示唆する結果となりました。

【調査概要】

■調査期間　：　2021年6月8日（火）～6月11日（金）
■調査対象　：　全国の20歳～69歳のオフィスとリモートを併用するハイブリッドワークを行う会社員
■有効回答数　：　500名（経営層200名/一般社員300名）
■調査方法　：　インターネットによるWebアンケート形式


【TOPIC①】

様々な理由からリモートワークのメリットを感じており、コロナ収束後もリモートワークを継続したい人が約80％と圧倒的。
その一方で、「齟齬が生じやすくなっている」（30％）、「相手の様子や感情を読み切れず、気を遣っている」（28％）など、コミュニケーション不足に課題を感じている。

【TOPIC②】

オフィスに出社したい理由は「すぐに相談や確認ができる」（43％）、「対面での打合せを行いたい」（36％）が上位。4人に1人は「作業効率が上がる」（26％）と回答。
互いに理解・刺激し合える"人とのつながり"と、一人ひとりの作業性を高める"いごこちのよさ"をオフィスに求めている。

【TOPIC③】

オフィスにおける"人とのつながり"に求めることは、半数が「すぐに適した場所で議論できる」（51％）と回答。
直接的なコミュニケーションだけではなく、「メンバーの様子が分かる」（32％）など、"空気感を共有しながら一緒に過ごすこと"も求められている。

【TOPIC④】

オフィスにおける"いごこちのよさ"のポイントは、「周囲の音」（40％）や「周囲の視線」（31％）など周囲の環境。仕事の効率を上げたいときは「周りの視線が完全に遮られた個室」（42％）に加え、「人の気配を感じられるセミクローズドなスペース」（32％）など、一部が遮られ周囲の様子が分かる一人用ブースのニーズも高い。

【TOPIC⑤】

企業文化を感じるのは「社員の人柄や社員同士の関係性」が圧倒的（70％）。



プラスでは、『オフィスに「引力」を。』をグランドコンセプトとし、これからのオフィスに求められる"人とのつながり""いごこちのよさ"を反映したライブショールーム「プラスファニチャーカンパニー東京オフィス」を構えています。ハイブリッドワークを実践した、オフィスの在り方や働き方のヒントがたくさん詰まった空間となっていますので、ぜひ一度ご体感ください。
 

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※2021年9月1日現在の新型コロナウィルス感染状況を受け、オンラインでの見学ツアーを推奨しております。